外国人介護士向け日本語教育

湘南国際アカデミーでは、介護事業所様で働いている外国人の介護士に日本語の学習支援と介護分野で活躍できる人材を育てる介護教育を行っています。
特に、介護事業所様が雇用している外国人介護士への日本語教育及び介護教育が充実したものになるように、オリジナルの「外国籍就労者向け教育システム」を開発し、全国の介護事業所を支援しております。

外国籍就労者向け教育システム

湘南国際アカデミーの「外国籍就労者向け教育システム」は、主として在留資格「特定技能」外国人向けに独自開発したものであり、「日本語教育（介護日本語及び介護福祉士国家試験の受験対策教育を含む）」「介護技術教育（初任者研修、実務者研修）」で構成されます。使用する教材は当社が制作したオリジナルのものが大半ですが、市販の教材＜みんなの日本語（スリーエーネットワーク）等＞も活用しています。

記事執筆者：株式会社アメイジュ（学校ブランド：湘南国際アカデミー） 　　　　　　　登録支援推進課長（日本語講師・文化庁認定420時間の日本語教師養成講座修了者）

外国人介護士が介護現場で必要とされている理由

介護業界では、介護職の需要に対する供給不足が際立っており、「人手不足」という言葉は、介護現場では日常会話の中で常套句と化すほど深刻な状況が慢性的に続いています。

外国人介護士に必要な学習支援と介護現場で働く難しさ

対人的なサービスの要素が非常に大きい、介護分野の事業者にとって、介護職種の社員への教育は、安全で行き届いたサービスを実現する上で非常に重要です。取り分け、外国人社員の場合、様々な教育の前提であり、基盤となるのが日本語です。
日本語の勉強と介護の専門知識 の習得が同時進行的でなければなりません。このような課題の解決には、当社が開発した一般日本語・介護日本語・介護技術が一体融合した、戦略的な介護人材の育成教育が有用です。このような機序を通じて、日本の文化や労働慣習、仕事への向き合い方などを学んでもらい案内することで、「対人関係が円滑になる」「職務能力の向上意欲が増す」「創造的な気づきが促進される」などの効果が期待できると考えています。当社は外国籍就労者への教育は、就労者数の拡大に伴い、今後ますます需要と必要性が増すものと、その意義を重視しています。

外国人労働者に必要な教育➀日本語教育

当社は、外国人（在留資格特定技能、技能実習生等）の雇用企業に対する登録支援機関としての法定支援業務の受託事業を2020年6月に開始しました。当社が登録支援事業で行う外国籍の方への支援においては、支援対象者の気持ちに寄り添い、わが国で在留中に生活知識を身に着けてもらい、可能な限り不安を避けられるよう、親切・丁寧・適時・的確に実施することを使命としています。
そこで、もともと教育機関であるという、強みと特色を活かし、人材教育を主眼に、介護の現場で活躍できる職業人を育成（教育によりプロフェッショナル人材を育てる）することを目標に掲げました。
当社の外国人就労者に向けた育成の基盤である日本語教育は、外国籍の方が特定技能の在留資格を取得するところから始まります。特定技能は、「介護日本語評価試験」と「介護技能評価試験」に合格する必要があり、当社はこの段階から支援を開始し、多くの人を合格させた実績があります。 　次に、特定技能の在留資格で就労した外国籍の方には、雇用事業者からの委託を受けて、日本語教育を実施しています。当社の日本語教育のコンテンツとその特色は次のとおりです。

➀日本語能力試験（JLPT）の合格を指標として教育する

当社の日本語教育は、日本語能力試験（JLPT）の合格を指標として、主にN4またはN３レベルの人を対象とし、最終的な目標は介護福祉士試験の合格としています。その為には、N2レベルの日本語能力が必須と考えています。尚、N2合格者にはN1を目指す教育を継続的に実施しています。

②介護福祉士国家試験の合格を目指した、介護日本語教育と介護福祉士受験対策講座の実施

一般的な日本語の会話力だけでは試験の合格には不十分なため、試験問題に出題される語彙を中心にした介護日本語教育と試験の過去問の分析による実践的な模擬試験を5～6回実施します。

➂当社が今までに実施した日本語教育の成果

当社が2022年度までに実施した日本語教育の成果として、受講者が2023年1月29日に実施された第35回介護福祉士国家試験に、授業出席回数と模擬試験提出回数の両基準を満たした７名全員が合格の見込みとなりました＜受験者数９名（授業出席回数等の基準未達者２名を含む）＞。当社が行った解答速報による採点結果では、「合格見込者は最低77点、最高は105点」と、大変な好成績でした。尚、受講から最短９ヶ月程度で合格した人もおり、個人差はありますが、当社の指導法の有用性を示唆する結果となりました。

日常的な場面で使われる日本語の理解に加え、より幅広い場面で使われる日本語をある程度理解することができる。
【読む】
・幅広い話題について書かれた新聞や雑誌の記事・解説、平易な評論など、論旨が明快な文章を読んで文章の内容を理解することができる。
・一般的な話題に関する読み物を読んで、話の流れや表現意図を理解することができる。
【聞く】
・日常的な場面に加えて幅広い場面で、自然に近いスピードの、まとまりのある会話やニュースを聞いて、話の流れや内容、登場人物の関係を理解したり、要旨を把握したりすることができる。

（引用元）N2の合格基準　日本国際教育支援協会のホームページから抜粋

外国人労働者に必要な教育②介護教育

日本で外国人の方が介護職として働くために必要な努力はどんなことがあるでしょうか？
ここでは、外国人の方に介護の職場でのルールや努力すべきことを解説します。

➀日本語の学習が最重要であること

介護は、利用者や職場の仲間などとのコミュニケーションが重要となるサービスであるため、日本語能力は非常に大切だといえます。また、場合によっては会話の理解不足が利用者の安全にかかわることもあるため、他の職業と比べ、日本語能力はより高いレベルを求められます。利用者や他のスタッフの話を的確に理解し、自分が伝えたい情報も正確に表現する必要があります。
そのため、外国人介護士は総合的な日本語による会話力が不可欠だといえます。

②介護職として必要な考え方や向き合う姿勢が重要であること

1. 介護現場では、報告・連絡・相談を心がけることが大切。
   ・どの業務をどこまで行ったのかを管理し、他のスタッフと情報を共有することはとても大事なことです。
2. 利用者の容態変化を見逃さないこと。
   ・判断できないときは自分一人で対応せず、指導者や周囲の職員と相談すべきです。
3. 精神や体調を管理し自分の健康状態を常に意識すること。
   ・介護職は、日常的に自身の体調管理が求められます。事業所内での感染症の予防のためにも体調の変化を見逃さないようにしましょう。
4. 学ぶ姿勢を大切にすること。
   ・介護業界に限らず、仕事を継続するには、向上心を持つことが必須です。新しい知識の吸収や、変化を続ける職場環境へ馴化していくことを心掛けましょう。現状 にとどまることなく、知らないことや出来ていないことを改善しようという意識と学ぶ姿勢が大切です。
5. 職場におけるマナーやホスピタリティに意識を向けること。
   ・介護の仕事はマナーを守ることや他人に対するホスピタリティを意識することが大事です。知識や技術だけでは会社の評価を得られませんし、他の職員からの尊敬も得られません。　

外国人介護士向けの介護日本語教育と学習支援のあり方

　介護業界では介護に関連する様々な専門用語が存在し、その理解は会話力だけでは成立しません。理解力を高めるには、専門用語に特化した、語彙の学習支援が必要になります。

介護現場で外国人介護士の養成がうまくいかない理由

一般に、外国人介護士の育成、養成がうまくいかない理由はつぎのような課題が存在し、その課題の解決ができていないことにあると考えられます。

1. 外国人を雇用する側に、日本語の習得こそが全ての教育の前提であり、基盤であることの理解が不足している。
2. 介護現場で使える日本語の習得を促す教育が不足している。
3. 日本語習得の目標設定があいまいになっている。
4. 介護事業所にとって、日本語の教育ができる人材を個別の事業所ごとに配置することが難しい。
5. 仮に現場で働く日本人介護士に、いきなり日本語の教育を担当させたとしてもうまくいかない。
6. 日常の会話だけでなく、介護に関する基礎的な専門知識 が必要不可欠であるが教育がそれに追いついていない。

介護現場における外国人介護士の現状を理解する

➀現状の法的・制度的な理解
わが国では、かねてより移民の受け入れは行わないとして来たにも関わらず、在留する外国人は増加し、定住化が進んでいる現状があります。今後も増加が想定され、日本で生活する外国人を社会的にどのように包摂していくかが課題とされています。

これまで外国籍の介護人材の受け入れは、EPA（経済連携協定）や外国人技能実習生などでした。これらの制度は前提として、労働者ではなく研修目的でしたが、雇用企業は労働者として扱って来たという現実があり、法的・制度的な枠組みと現実の運用に乖離が生じていました。このようなことが、様々な問題を引き起こす根源という指摘もあります。介護分野ではありませんが、技能実習生のパスポートの没収や外出の制限など、ほとんど奴隷労働のような実態さえ報告された実例があります。もちろんこのような事例は一部であり、多くに当てはまるものではありません。
このようなことが背景となったのか、2019年4月から新たに特定技能制度の運用が始まりました。この制度の最大の特徴は、法的・制度的に労働者として受け入れることにあります。また、外国籍就労者に対して必要な支援を雇用者に法律で義務付けている他、支援業務の代行ができる機関として出入国在留管理庁（法務省）に登録された登録支援機関に、その法定支援業務を委託することもできるようになりました。

（参考資料：国際経営フォーラム査読論文　外国人介護人材に関する日本語教育研究の現状と課題　　大関由貴・奥村匡子・神吉宇一）

②介護現場における外国人介護士の現状と問題点に対する理解

介護の人手不足は深刻であり、団塊の世代が７５歳以上の後期高齢者になる「2025年問題」は日本が抱える大きな課題点となっています。この問題解決の一助として期待されているのが外国人介護士です。
日本はフィリピン、インドネシア、ベトナムなどとのEPA等により、介護福祉士候補者や外国人介護士候補を受け入れましたが、次のような様々な問題があり、受け入れ人数は目標に、はるかに及んでいません。

①ことばのハンディキャップ（日本語学習の必要性）
日本語の問題は前述の「外国人介護士向けの介護日本語教育と学習支援のあり方」のとおりです。
②外国人介護士が持つホスピタリティへの期待と不安
文化・習慣の異なる外国人介護士が、利用者にとって心地良いサービスを提供できるか不安視する声も多い一方で、外国人のホスピタリティを高く評価する意見もあります。特に、お年寄りを大切にする文化を持つ、フィリピン人などのホスピタリティは世界的にも定評があります。
③利用者の反発・忌避感
日本人要介護者やその家族から外国人のサービスには抵抗があるとう声があり、偏見を含めトラブルに至る場合もあります。介護は信頼関係が重要で、互いの文化・習慣・宗教・嗜好などの多くの心理的な隔たりを乗り越えられるかが課題として存在します。また、同僚の日本人介護士からも不満の声が上がることも懸念されます。日本人介護士には、外国人介護士の研修や指導などの業務が増え、負担が増大し、日本人が離職してしまうという皮肉な結果が生じる例もあります。
④外国人介護士が職場に定着することを期待できるか
外国で就労するのはほとんどの方が、文化・習慣・言語・生活・仕事・環境など、ほぼあらゆる面で、心細いものであることは容易に想像できます。そのような中で外国人が職場に定着できるかが、大きな課題となります。一方で、日本で長く定住し、可能であれば永住を望む外国人介護士も多数います。そのような意思のある外国人介護士に定着を促すには、体系的・総合的なサポート体制を構築することが不可欠です。

（参考資料：介護ワーカー　期待される外国人介護士の現状と問題点 ）　　　　　　　　　

介護現場で必要な日本語のレベルについて

介護分野は利用者や職場の他のスタッフなど、人とのコミュニケーションが求められます。そのためコミュニケーションのベースとして日本語レベルが一定水準にあることが重視されます。日本語の読み書きにおいて求められる内容（レベル）は概ね次のとおりです。

• 報告書や業務記録など、業務上必要な書類の記入ができる
• 他のスタッフが記録した内容を正しく理解できる
• 職場で使用する物品やサービスに記載されている使い方や注意事項を読み、理解できる

介護分野において特定技能資格を取得するためには、この日本語能力試験でＮ4レベル以上とされていますが、当社は、実際に日本語教育を行った経験では、N4レベルでは、上記の３つの基準をクリアすることは難しいと考えています。本当の意味で介護現場において活躍できるようになるには、望ましくはN2レベルに到達することと捉えています。

外国人介護士が効果的に日本語を学習できるために必要な支援体制

外国人介護士が日本語を効率的に習得する（させる）には次のような、事業所としての支援体制を構築することが望ましいと考えています。

1. 外国人介護士への日本語教育のための体系的な計画の策定
2. 一般的な会話力を高める日本語教育のためのレッスンの実施や教材の確保
3. 職場におけるOJTによる日本語教育
4. 介護現場で使用する専門的な日本語の語彙の教育に特化した、レッスンの実施や教材の確保
5. eラーニングの活用

当社が開発した、「外国籍就労者向け教育システム」は上記のニーズの多くにお応えできます。

介護の学校が創設した外国人介護士向けの日本語教育の概要

特定技能は最長で５年間勤務でき、施設で誠実に働く外国人介護士は５年後には施設の中核の人材に育っているはずですが、換言すると５年で帰国となり大きな損失になります。

介護人材を年間2,000人以上育成する介護の学校の日本語教育

当社の外国人介護士に対する日本語教育は、一般の日本語会話を学ぶ「日本語教育」と介護に関連する専門的な語彙の学習に特化して行う、「介護日本語教育」に分けて実施しています。理由は当社の「外国籍就労者向け教育システム」では、最終的な目標は介護福祉士試験の合格としており、そのためには会話力を養う「日本語教育」だけでは目標達成に向けて不足が生じるからです。

介護日本語教育の重要性

当社は、上記で述べてきた問題を解決するための方策を確立してきました。それは、介護福祉士国家試験に合格することです。
しかし、現状 では特別の専門教育を受けたEPAの方たちでも合格率は３０～４０％と言われており、外国人の方々には超難関の試験となっています。
私たちの会社では特別のノウハウで開発した「介護日本語教育」という外国人介護職のための教育システムを持っています。このシステムは、受験資格を得ることができる入社から３年までの間に日本語から介護知識までを一体化して計画的に勉強するカリキュラムで、１週間に１時間のZOOM授業に２回参加するだけです。授業は夜間に実施し、同じ科目を複数回実施することで、夜勤や遅番があっても自分で時間を見つけて参加できます。今年の受験では、カリキュラムを満足した受験生は全員合格しました。　
もし、みなさまの施設で、今外国人介護職がおられ、熱心に仕事をされ、将来は中核の人材に育てたいと思っていらっしゃるなら、ぜひ、弊社の「介護日本語教育」をご検討ください。施設のご事情等にあわせ、価格を含め、最適の教育プランをご提案いたします。ぜひ、弊社の担当までご連絡ください。

日本語教育のカリキュラムについて

1. 日本語文法復習コース（日本語の基本文法の復習）：１５回（約２カ月間）
2. 日常会話コース（中級・上級）：各１５回（約２カ月間）
3. 日本語能力試験合格コース（N3,N2,N1）：各４５回（約６か月間）

この日本語教育カリキュラムについては、介護のみならず、特定技能全般の職種において、働きながら日本語を学びたいという方々に最適な科目と受講回数で設計いたしました。既に当社のカリキュラムで1年間学び、N1に合格された方も排出しています。

介護日本語教育のカリキュラムについて

【入社後～１年】

1. 学生のレベルに応じた日本語教育カリキュラムの選択
2. 介護日本語入門コース（介護の仕事を開始するために必要な介護会話と知識）：１０回（約１カ月間）
3. 介護日本語初級コース（初任者研修レベルの介護知識）：１０回（約１カ月間）

【２年目及び３年目】

1. 介護福祉士合格コース１（介護福祉士試験の基本問題の練習・解説）：４５回（約６か月間）
2. 介護福祉士合格コース２（過去問３年分の練習・解説）：４５回（約６カ月間）
3. 介護福祉士合格コース３（模擬試験及び補習授業）：約１年間、受験前日まで

介護日本語教育の介護福祉士合格までの流れ

上記は標準プランになります。ご要望に応じ、カスタマイズすることが可能です。
上記の標準プランは、介護福祉士受験資格を取得できる入社から３年までの間に、介護福祉士を受験できるレベルの日本語と介護知識を身に付けるため、３年間分のカリキュラムとして策定しています。
入社時点での日本語レベルや介護職経験などを踏まえ、教育期間を短縮することも可能です。そのため、教育開始までに綿密なオリエンテーションを実施して、個人別に最適な教育プランを作成し、教育開始後は、実施についてしっかりとしたフォローをしていきます。

外国人介護士が学びやすいオンライン型日本語教育の学習方法

全講座 は、複数の科目クラスから構成されていますが、基本はオンラインテレビ会議システム（ZOOM）を利用し、夜勤等があっても学生の自由な選択で時間や曜日を選べるようにカリキュラムを設定しています。（基本は１週間に１時間授業を２回参加。）また、通常の学校のように４月入学３月修業といった形ではなく、どの時点でも入学できる学習教育方式を独自に開発、実施しています。これにより、学生は入学時期を待つことなく、仕事を始めると同時にクラスに登録し、勉強を開始することができます。

外国人介護士が学びやすい日本語教材について

全科目について、一部市販の問題集等を利用する場合がありますが、すべてオリジナルの教材、テキストを利用します。特に、介護福祉士のテキストは当社が長年のノウハウを駆使して作成した「受かるんです」を使用するほか、ZOOMで表示できる教材については多くの学生が利用するスマホで理解できるような大きな字（フォント）を使用することを基本としています。
また、当社の介護福祉士教育の最大の特徴は、全員が日本語講師資格及び社会福祉に関する豊富な知識を有していることであり、難解な介護福祉士試験問題、特に法律用語などを、わかりやすい日本語で教えることができることです。

外国人介護士を介護福祉士国家試験合格に導いた講師陣

全員が日本語講師資格を保有していることはもちろんですが、資格としては、介護福祉士、介護事務管理士、社会福祉協議会会長経験者など多彩な経歴を持った講師が教えています。

外国人労働者の約8割が介護福祉士国家試験に合格できた理由

2023年１月に実施された介護福祉士試験においては、授業参加率と模擬試験課題提出率の両方を満足できた学生（受験者の約８割）は全員合格しました。
学生のみなさんは、自分が受けている授業が本当に合格に直結するのかという疑心暗鬼の中で勉強されていたと思いますが、私たちのプランと授業内容を信頼し、ついてきてくださった方が合格されたと言えます。

介護の教育機関（日本語講師）と介護事業所、外国人介護士が目標に向けて手を取り合うために

介護福祉士国家試験合格に導く日本語講師の支援体制

前項で述べたとおり、学生一人一人にあった教育プランを立案し、実施をフォローしてまいります。施設のご担当様への報告は毎月頭に実施しています。また、厳しい介護の仕事をしながら勉強もしなければならないという過酷な状況の中で、途中でくじけそうになる学生も出てまいります。そのような際には、登録支援部門と連携し、適時適切な声かけなどを実施して元気づけます。

介護福祉士国家試験合格を目指す外国人介護士の役割

入社当初は日本語もままならず、介護についても右も左もわからないといった外国人介護職も、継続的に勤務されれば、５年後には施設の介護職の中核の存在に成長します。その方々は介護福祉士に合格しない場合には帰国せざるを得ない状況となり、これは施設にとっても大きな損失ではないでしょうか。一方、現状 での介護福祉士国家試験は外国人にとっては超難関であり、EPA（経済連携協定）で入国した介護職の方々でも合格率は３０％前後というデータもあります。しかし、当社のノウハウで勉強されれば、その合格率を大幅に向上させ得る可能性が高いです。ぜひ、当社の教育プランについて導入をご検討ください。

外国人介護士向けの日本語教育を導入した成果と実績

外国人介護士のために日本語教育を導入した介護施設管理者様の声

しっかり研修を受けている職員ほど、現場でのパフォーマンスが良いです。
「介護福祉士資格をとること」の難しさに直面し、仕事をしながら勉強することが自分の将来につながることを実感し、地に足がついた生活へと変化します。
湘南国際アカデミーの「介護日本語教育」は法人ではカバーしきれないスケジュール調整や本人のレベルに合わせた教育を行っていただき感謝しています。

介護施設管理者様神奈川県内 H法人様

介護福祉士国家試験に合格した外国人介護士の体験談1

ずっと日本で働きたいと思い、受験を決意しました。
湘南国際アカデミーの授業は楽しく、穏やかな雰囲気で進みました。国家試験では専門用語が多く出てきます。先生たちと練習する機会がたくさんあったので、専門用語の理解と読解力の向上ができました。
また、仕事をするうえでも利用者さんやご家族と円滑にコミュニケーションができるようになりました。

ハオ様ベトナム出身

介護福祉士国家試験に合格した外国人介護士の体験談2

湘南国際アカデミーの先生はやさしく、熱心に教えてくれました。
一緒に勉強している受講生も熱心で、自分も負けないようにやる気がでました。忙しく、時々参加できませんでしたが、補修を受け、また、分からないときはベトナム語に翻訳してもらい、理解するまで教えてもらいました。
国家試験は自分で調べてもわからないことが多く、教えてもらわないと理解が難しかったです。

ゴー ティ ホア様ベトナム出身

外国人介護士向けの日本語教育・介護日本語教育の導入費用と方法

日本語教育・介護日本語教育のコース種類と費用

※初任者研修や実務者研修などの各資格取得に関する受講料は別途となります。
※登録支援業務の委託費用は別途となります。
詳細ページはこちら⇒【企業様への登録支援業務】

日本語教育・介護日本語教育の導入までの流れ

以下のお問い合わせフォームからご相談ください。

特定技能1号外国人への登録支援業務の委託を検討している事業所様へ

登録支援業務の委託を検討されている事業所様は、以下のページにて登録支援業務の詳細や費用に関する情報をご確認いただけます。
湘南国際アカデミー運営元：【企業様への登録支援業務】

日本語教育・介護日本語教育に関するお問い合わせ