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東京で実務者研修を無料・格安で取得する方法&スクールガイド

  • 介護福祉士実務者研修

介護職としてキャリアアップを目指すうえで欠かせない実務者研修。しかし、費用が高額になるイメージがあるため、取得を躊躇している方も多いのではないでしょうか。

本記事では、東京エリアで実務者研修をできるだけ安く、あるいは無料で受講する方法や、活用可能な助成制度、スクール情報までをまとめてご紹介します。ぜひご自身の状況に合った制度を上手に活用してみてください。

東京で実務者研修を無料・格安で取得できる主な制度

実務者研修にかかる受講料負担は、地域やスクール、保有資格により多少異なりますが、通常3万円から15万円ほどかかることが一般的です。ここでは、代表的な公的支援制度や給付制度をまとめました。多くの方が対象となるものもあるため、条件を確認のうえ利用できるか検討してみましょう。

実務者研修施設在学者向け修学資金貸付事業

東京都が実施している修学資金貸付事業は、実務者研修の受講生を対象に最大20万円まで無利子で貸し付けを行う制度です。研修修了後、一定期間都内で介護職に従事すると返済免除が適用される仕組みが特徴です。

引用元:東京都「実務者研修施設在学者向け修学資金貸付事業
制度名概要給付・貸付額主な条件備考
東京都実務者研修施設在学者向け修学資金貸付事業東京都が実施。最大20万円まで無利子貸付。都内で介護職に一定期間(原則2年以上)従事すると返済免除最大20万円(無利子貸付)・都内の実務者研修施設在学者
・研修修了後、都内で2年間介護業務に従事
貸付申請は学校経由で。申請期限・必要書類に注意

教育訓練給付制度(一般・専門実践)

雇用保険の被保険者期間に応じて、研修費用の一部が給付されるのが教育訓練給付制度です。一般教育訓練給付金は支給率が20%ですが、専門実践教育訓練給付金では最大80%までカバーされる可能性があります。

引用元:厚生労働省「教育訓練給付金
制度名概要給付・貸付額主な条件備考
一般教育訓練給付金雇用保険加入者対象。厚労省指定講座を修了した場合、受講料の一部を支給支給率20%、上限10万円・雇用保険に原則1年以上加入
・自己負担で受講した講座を修了
一般的なスキルアップに適した制度
専門実践教育訓練給付金実務者研修等の国家資格対応講座対象。最大で受講料の50~80%まで支給最大48万円/年(複数年可)+月額支援給付・雇用保険2年以上加入(初回は1年以上)
・講座修了+一定の就職・継続就業条件
指定講座検索システムで事前確認必須

母子家庭・父子家庭自立支援給付金事業

ひとり親世帯を対象とした自立支援給付金事業では、東京都や各自治体が資格取得を支援してくれます。実務者研修の受講料を軽減し、働きながらでも学びやすい環境を整備することを目的としています。

引用元:こども家庭庁「母子家庭自立支援給付金及び父子家庭自立支援給付金事業について
制度名概要給付・貸付額主な条件備考
母子家庭・父子家庭自立支援給付金事業ひとり親が就労に役立つ資格を取得するための支援。実務者研修も対象上限:受講料の60%(市町村により異なる)・20歳未満の子を扶養するひとり親
・所得制限あり
自治体によって支給割合・手続きが異なる。事前相談が必須

ハローワークの職業訓練(求職者支援訓練)

求職中や一定収入以下の方を対象に、ハローワークでは職業訓練の一環として実務者研修を開講している場合があります。原則受講料は無料で、テキスト代などのみ自己負担となることが多いです。

引用元:厚生労働省「ハロートレーニング(離職者訓練・求職者支援訓練)
制度名概要給付・貸付額主な条件備考
ハローワーク職業訓練(求職者支援訓練)ハローワーク登録者対象。原則無料で実務者研修を受講可能授業料無料(テキスト代等は自己負担)+月10万円の職業訓練受講給付金(条件あり)・求職中、または収入が一定額以下
・高い出席率が必要
就職支援や履歴書添削・面接指導付き。各訓練校で実施期間あり

実務者研修を求職者支援制度で受講したい方は、以下の記事をご覧ください

☑求職者支援制度による実務者研修の受講料無料の可能性

その他の都内・自治体独自の実務者研修助成・支援制度

東京都や区市町村、企業が行う独自の助成・支援制度も存在します。制度ごとに条件や内容が異なるため、居住地域や勤務先の情報をチェックしてみましょう。

区市町村が行う補助金・貸付金制度

2025年11月現在の東京23区及びその他の市町村が行う補助金・貸付金制度で実務者研修に特化した情報を以下の一覧表にまとめましたので、是非、参考にしてみてください。
※なるべく最新情報になるように更新作業を行いますが、各種補助金・貸付金制度を利用する場合には必ずご自身で最新の情報を各自治体にご確認ください。

東京都内・各自治体独自の実務者研修助成・支援制度一覧表(順不同)
区/市町村制度名・内容主な対象・条件備考・参照元
中野区「令和7年度 介護職員実務者研修受講費用助成事業」・区内の介護保険・介護サービス事業所に就労2年以上など。
・2024年度4月以降に研修修了。
・修了後区内の事業所に就労。
・他助成を受けていないこと。
助成額:受講費用の全額または120,000円のうち低い額。募集定員25名(先着順)
参照元:中野区HP
練馬区「介護職員実務者研修受講料助成」・研修を修了し、区内の介護/障害福祉サービス事業所に、修了後3か月以内に就労、かつ6か月以上・90日以上勤務。
・養成機関所在地は問いません。
助成金額:最大10万円(受講料の9割)
参照元:練馬区HP
港区「介護職員研修等受講費用助成」・区内の介護サービス事業所勤務の区民、または修了後3か月以内に就労。
・就労後6か月以上継続勤務、または登録期間180時間以上の非定型パートなど。
助成の上限:初任者研修・実務者研修・生活援助従事者研修いずれも 1人あたり上限150,000円
参照元:港区HP
墨田区「介護職員実務者研修受講料の助成事業」・実務者研修を修了、区内の介護保険サービス事業所で修了前から勤務、又は修了後3か月以内に就労。
・継続6か月以上勤務・直接雇用であること(派遣は対象外)。
助成額等詳細は要確認(上限額・対象費用などは申請要綱にて)
参照元:墨田区HP
小平市「介護職員研修受講費用助成(初任者研修・実務者研修)制度」・初任者研修は令和5年4月1日以降、実務者研修は令和7年4月1日以降に修了。
・研修修了翌日から3か月以上継続して市内の同一の介護事業所に勤務していること。
・直接雇用であること(派遣不可)。
助成金額:実務者研修は上限100,000円。初任者研修は上限70,000円。
参照元:小平市HP
世田谷区「令和7年度 介護福祉士実務者研修の受講料助成事業」・研修修了後、区内の指定事業所に6 ヶ月以上就労。
・修了時に区内勤務か修了後就労スタート可。
・住所地は問わず、ただし事業所が区内。
・他の助成金等を受けていないこと。
受講料の9割を助成、上限139,000円。千円未満切捨て。
参照元:世田谷区HP
板橋区「介護職員資格取得研修課程受講料助成(初任者研修・実務者研修)」・研修修了日から3か月以内に区内の介護サービス事業所に就労。
・申請時点で区内事業所に就労し、就労が3か月以上継続していること。
・他助成なし、住民税・軽自動車税滞納なし。
・非定型パートは45時間以上など要件あり。
受講料の9割助成。初任者研修は最大8万円、実務者研修は最大10万円。
参照元:板橋区HP
足立区「介護職員資格取得支援事業助成金」・区内指定介護事業所に勤務する職員の資格取得を支援。
・職員(事業者)に対して助成。
実務者研修:上限10万円/1人。初任者研修:上限7万円/1人。
参照元:足立区HP
八王子市「八王子市介護人材資格取得支援事業補助金」・市内介護保険サービス事業所に3か月以上勤務。
・「新規就労者枠」または「ステップアップ枠」。
・他の公的補助を受けていないこと。
実務者研修:新規枠150,000円/人、ステップ枠75,000円/人。初任者研修:100,000円(新規枠)/50,000円(ステップ枠)。
参照元:八王子市HP
立川市「介護人材確保対策事業費補助金」・市内介護サービス事業所で職員が継続3か月以上就労。
・事業者(法人)を対象、職員の研修・資格取得費用を補助。
実務者研修受講費用のうち、補助上限105,000円/1人。初任者研修は上限100,000円。
参照元:立川市HP
豊島区「介護職員実務者研修受講料の一部助成」区内事業所に勤務する介護職員。研修修了後、勤務継続など条件あり。詳細な金額記載なし(区公式サイトにて要確認)
参照元:豊島区HP
品川区「介護福祉士実務者研修等受講費助成金交付事業」研修を修了した方で、区の助成対象事業所に勤務または勤務予定の方。修了後6か月以上勤務等。金額の明記なし。助成金申請要件あり。
参照元:品川区HP
大田区「介護職員実務者研修受講費助成事業」区内介護サービス事業所の従事者かつ研修修了後3か月以内に就労。事業者が受講費を負担した場合、区が事業者へ助成。助成額:負担した受講費の2分の1、上限8万円/1人。
参照元:大田区HP
多摩市「介護保険における介護資格等取得費に対する補助金」・「初任者研修または実務者研修」を修了。
・修了前から、または修了後6か月以内に市内の介護保険事業所で就労開始し、3か月以上継続。
・他自治体等から同種補助を受けていない者。
初任者研修:上限80,000円/人。実務者研修:上限100,000円/人。
参照元:多摩市HP

東京で実務者研修を無料・格安で取得できるスクール一覧

数あるスクールの中から、東京都内で修学資金貸付事業や教育訓練給付金の対象講座の実務者研修を提供している主要なスクールをピックアップしました。それぞれの特徴を比較し、ご自身に最適なスクールを選びましょう。
※スクールごとに情報が随時更新されているため、各スクールの実務者研修紹介ページもご確認ください。

引用元:厚生労働省「ハロートレーニング(離職者訓練・求職者支援訓練)
スクール名特長・概要実務者研修講座ページURL
むさし介護アカデミー都内複数校展開。月2回程度通学+通信併用で働きながら受講可。分割払い対応。実務者研修料金例が掲載。https://musashi-academy.com/curriculum/course-trainning-career/
ベネッセスタイルケア(介護資格講座)大手介護事業運営が母体。実務者研修講座あり。割引制度・教育訓練給付制度対応紹介あり。https://shikaku.benesse-style-care.co.jp/practical_training/course
湘南国際アカデミー神奈川県と首都圏に実務者研修講座を開設。介護福祉士国家試験を念頭に置いたカリキュラムで、受験対策も万全。https://si-academy.jp/jitsumusya/
藤仁館医療福祉カレッジ医療・福祉系教育実績あり。通信+スクーリング方式。複数資格保有者や無資格者にも対応。https://www.omiya-fukushi.co.jp/seminar-index/kaigo-shikaku/jitsumusya/
三幸福祉カレッジ通学日数が少なめで働きながら通いやすい。割引制度あり。資料請求・無料振替制度あり。https://www.sanko-fukushi.com/course/jitsumu
資格の大原全国展開。自宅学習+スクーリングのハイブリッド学習。教育訓練給付制度利用も可能。https://www.o-hara.jp/course/kaigo_fukushishi/fuk_feature
カイゴジョブアカデミー転職支援サービス「カイゴジョブ」と連携。受講料手頃・通いやすい立地・就業支援付き。https://kaigojob-academy.com/shikaku/jitsumusha/
未来ケアカレッジ全国展開の介護資格専門スクール。地域によって土日・夜間に通いやすいコースあり。https://jitsumu.miraicare.jp/
土屋ケアカレッジ現場指導重視。振替無料・毎月開講コースあり。障害福祉分野の介護事業の実績あり。https://tcy-carecollege.com/kouza04/

実務者研修の無料受講・助成制度を活用するメリット・デメリット

無料または低コストで実務者研修を受けられる制度には、費用負担が軽減できる一方で、申請要件や手続き上の注意も存在します。ここではメリットとデメリットを整理します。

受講料が無料または大幅に割り引きされる制度を利用するためには、一定期の期間に東京都内での就業が求められるなど、利用条件が課されるケースが多いです。これらをクリアできるかどうかが、活用の大きなポイントとなります。

手続き自体は書類の提出や窓口での対応などを要し、時間と労力がかかることもあります。事前に必要な書類をリストアップするなど、段取りをしっかり組んで進めていくことが得策です。

メリット:費用負担を軽減してキャリアアップ

公的支援制度や給付金、貸付事業を活用することで、実務者研修の費用をほとんど自己負担なしに進められる場合があります。経済的なハードルが下がれば、より早い段階から資格取得に取り組むことができるでしょう。

また、研修費用を節約することで、他の資格に挑戦する余力や生活費に回せる資金が生まれます。結果的に余裕を持ってキャリアプランを立てられるため、長期的な視野でのステップアップにつなげやすくなります。

費用面で苦しい時にこそ、利用できる制度を積極的に探す姿勢が重要です。特に東京都在住であれば自治体のホームページをよくチェックし、お得な制度を見逃さないようにしてください。

デメリット:申請条件や手続きの煩雑さ

各種給付制度や貸付金制度には必ず申請条件があります。例えば指定された期間内に就業継続が必須とされるなど、自分の働き方や生活設計に合わない条件があるかもしれません。

また、申請には多くの書類を揃える必要があったり、研修施設やハローワークへの訪問が複数回必要になるなどの煩雑さが生じることもあります。期限や書類不備による手続きやり直しを踏まえ、早めに準備することが大切です。

条件に当てはまらない場合や手続きに漏れがある場合、せっかくの助成を受けられなくなる可能性もあります。余裕を持った行動を心がけ、わからない点は関連機関に問い合わせて指示を仰ぎましょう。

FAQ|東京で実務者研修を無料で取得するためのQ&A

東京エリアで実務者研修を無料または低コストで受講する際に多く寄せられる質問を、Q&A形式でまとめました。

Q1.
東京で働きながら実務者研修を無料で受講できる制度はありますか?
A

企業や介護事業者が設けている資格取得支援制度を利用することで、勤務しながら実質的に無料に近い形で受講できる可能性があります。また、専門実践教育訓練給付金を使えば、負担を大幅に減らすことが可能です。

東京都の修学資金貸付事業なども活用できれば、研修費用の多くを賄えるだけでなく、一定期間働くと返済が免除される場合があります。自分の就業状況や将来的な働き方を考慮して選ぶと良いでしょう。

制度の利用には各種条件があるため、必ず詳細を確認することが重要です。特に企業独自の支援は就業形態や勤続年数といった要件が設定されている場合があります。

Q2.
実務者研修を求職者支援訓練で無料受講する際の注意すべき点はありますか?
A

求職者支援訓練を利用すれば、受講料をほぼ無料で受講できるメリットがありますが、まずはハローワークへの登録と受講選考を経る必要があります。定員オーバーになりやすい人気講座もあるため、早めの準備が肝心です。

受講中は就職活動が原則として継続される点や、出席率が一定以上必要になる点にも注意が必要です。特に出席率が規定を下回ると修了証明書がもらえない場合もあります。

テキスト代や実習費など、一部自己負担が生じることもあるため、事前に総額費用を確認しておくと安心です。訓練期間中の生活費についても、支援制度を利用できるかどうか相談してみましょう。

Q3.
専門実践教育訓練給付金と一般教育訓練給付金の違いは何ですか?
A

一般教育訓練給付金は受講費用の20%程度が給付されるのに対し、専門実践教育訓練給付金では50%から最大80%まで補助される可能性があり、サポートの手厚さが大きく異なります。

一般教育訓練給付金は被保険者期間が1年以上から対象になることが多いですが、専門実践は被保険者期間が2年以上など条件が異なります。利用に当たっては詳細な要件を確認しましょう。

Q4.
実務者研修施設在学者向け修学資金貸付事業の貸付金は無利息で返済義務がないのは本当ですか?
A

無利子貸付という点は事実ですが、返済免除を受けるためには東京都内で一定期間介護職に従事するなど、所定の条件を満たす必要があります。条件を満たせない場合は返還義務が生じます。

この制度は受講中の生活費を補えるわけではなく、あくまで受講料の範囲内となる点にも注意してください。貸付上限や申請のタイミングも決まっているので、スケジュール管理が欠かせません。

返還免除の要件は各年度で変更される可能性があるため、最新情報を必ず東京都の福祉人材センターや研修施設から得るようにしましょう。

Q5.
母子家庭・父子家庭自立支援給付金事業の申請窓口はどこですか?
A

基本的には各自治体の子育て支援課や福祉課が窓口となります。必要書類の種類や申請方法は自治体によってわずかに異なるため、該当自治体の公式サイトから情報を入手し、確認すると確実です。

提出書類には収入証明や家族構成がわかるものなどが必要になる場合があります。事前にチェックリストを用意して、スムーズに申請できるよう準備しておくことが大切です。

問い合わせ先や詳細については、自治体によっては専門の相談ダイヤルを設けているケースもあります。直接相談するほうが誤解なく進められますので、疑問点は遠慮なく質問しましょう。

まとめ|実務者研修を無料・格安で取得してキャリアアップを目指しましょう

実務者研修介護福祉士をはじめとした専門職へのステップアップに欠かせない資格です。各種制度やスクールを検討して、スムーズなキャリア形成を目指しましょう。

介護業界でキャリアアップを図るためには、実務者研修は通らなければならない重要な過程です。東京には費用を抑えられる公的・民間の制度が多く整備されているため、上手に活用すれば懐を痛めずに資格取得が見えてきます。

無料または格安の研修を探す際は、募集時期や利用条件をしっかり把握しておくことが鍵です。該当する条件が多いほど負担額が小さくなる可能性が高まるため、複数の制度を比較検討する余地があるでしょう。

実務者研修を取得してスキルを培えば、介護職以外にも福祉全般のフィールドでキャリアの幅が広がります。自分に合った助成制度やスクール選びを行い、長期的な職業生活の基盤をしっかり築いていってください。

無料資料請求やお問い合わせはこちらからお気軽にお問い合わせください。
介護の資格 湘南国際アカデミー
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 (受付時間:9:00〜18:00/年中無休)

この記事を書いた人
大学でキャリアカウンセリングを専門的に学び、当時最年少の記録でキャリアコンサルタント資格を取得。公共職業訓練校では多様な受講生を対象に就職支援やキャリア相談を行い、私立大学・短期大学の就職課相談、セミナー講師、企業の採用評価、区役所での女性相談など幅広い現場で実績を積む。
湘南国際アカデミーでは、介護関連資格の教育・職業紹介を通じ、「介護をする側のQOL向上」をテーマにイベントや研修を企画し、受講生や就労先企業から厚い信頼を獲得。これまで延べ約1万人を支援する中でグリーフケアの重要性を痛感し、仕事と人を結ぶだけでなくケアの視点を含む総合的なサポートを目指している。現在は上智大学グリーフケア研究所でさらなる学びを得ながら、各企業向け「事業所内レベルアップ研修」の企画・運営にも携わり「レクリエーション介護士2級講座」の講師も務める。介護とキャリアの両面から多面的に活動を展開している。
中澤 みほ
藤沢校
【所持資格】
国家資格キャリアコンサルタント・上智大学グリーフケア研究所認定 臨床傾聴士・一般社団法人全人力を磨く研究所認定 ホリスティックケア士・一般社団法人日本ホスピタリティ検定協会認定 グリーフケア・リテラシー検定合格・レクリエーション介護士2級及び講師資格
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