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【2025年度最新】介護福祉士受験資格の完全ガイド

  • 介護福祉士受験対策講座
【2025年度最新】介護福祉士受験資格の完全ガイド
江島 一孝 | 介護福祉士・実習指導者・介護支援専門員

江島一孝(介護福祉士)

この記事の監修者

介護福祉士、実習指導者、介護支援専門員として10年以上の経験を持ち、湘南国際アカデミーで介護職員初任者研修や実務者研修の講師、介護福祉士国家試験の対策テキスト執筆を担当。

2025年度の介護福祉士試験に向け、毎年90%以上の合格率の介護福祉士受験対策講座の担当講師が最新の受験資格や取得ルートを分かりやすく解説します。
特に、2025年度試験では「介護福祉士国家試験パート合格」などの新たな制度が導入予定で、出題基準や合格基準が変更される可能性があります。

本記事では、2024年度の介護福祉士試験情報に基づき、実務経験ルート・養成施設ルートなど複数の受験ルートを整理し、学習計画を立てやすくするための具体的な準備ステップを解説します。実務経験の要件や必要書類、受験申込の流れを押さえることで手続きは難しくなく、最新の情報を把握して効率的に準備を進めることが合格の鍵となります。

本記事を通して、自分に合った受験プランが明確になり、資格取得への第一歩を確実に踏み出せるサポートになりましたら幸いです。

※2025年2月15日時点では「介護福祉士国家試験パート合格」の詳細が未確定のため、正確な情報が発表され次第、随時更新いたします。

介護福祉士の受験資格と取得ルート

介護福祉士は、国家資格として複数のルートで受験資格を得ることができます。2025年度の試験では、介護福祉士国家試験のパート合格が開始されますが、従来通り「実務経験ルート」「養成施設ルート」「特定技能介護及び外国人EPA候補者向け特例ルート」の3つが主な取得ルートの選択肢となります。

各ルートごとに要件や必要書類が異なるため、自分に最適な方法を見極めることが重要です。特に、働きながら実務経験を積むルートでは、一定の期間と研修要件を満たす必要があります。

また、かつては養成施設を卒業すれば国家試験が免除されていましたが、現在は受験が必須となっています。ただし、カリキュラムが体系的に組まれているため、試験対策のサポートが充実していることがメリットです。

さらに、特定技能介護及び外国人EPA候補者向けの特例ルートも拡充され、日本語能力や研修要件を満たせば受験資格が得られます。各ルートの詳細を理解し、早めに準備を進めましょう。

介護福祉士の受験資格を確認する

介護福祉士の受験資格は「介護福祉士法」に基づき定められています。主な要件は、実務経験+介護福祉士実務者研修の修了、または指定養成施設の卒業です。
資格要件は厚生労働省が改訂する可能性があるため、最新の公式情報をチェックすることが重要です。

実務経験ルート

介護施設や在宅介護サービス事業所などで3年以上の実務経験を積み、実務者研修を修了することで受験資格を得られます。
また、従事日数の計算方法がやや複雑なため、勤務実績を記録しておくことが大切です。

養成施設ルート

介護福祉士養成施設を卒業すると、国家試験の受験資格を得られます。以前は卒業後に試験免除で資格を取得できましたが、近年の制度変更で受験が義務化されています。
しかし、養成施設で基礎から学べるため、試験対策に有利なのが特徴です。

特定技能介護及び外国人EPA候補者向け特例ルート

特定技能介護やEPA(経済連携協定) に基づき来日した外国人介護人材には、特例として受験資格が付与されます。
受験には一定の日本語能力や実務経験が必要ですが、専門人材を育成するための支援制度も充実しています。
今後も受験者数が増加すると見込まれており、事前の準備が重要です。

実務者研修の必要性

実務者研修は、介護福祉士試験の必須要件であり、専門性を高める重要な研修です。介護スキルに加え、医療的ケアやコミュニケーション技術を体系的に学べます。

2017年度から修了が義務化され、介護職員基礎研修のみでは受験資格になりません。これにより、介護の質向上や利用者の安全確保が進められています。

受講方法は通信制・スクーリングなどがあり、働きながらでも学びやすいのが特徴。受講費用や通学日数はスクールで異なるため、比較しながら最適な学習環境を選びましょう。

実務者研修とは?介護福祉士受験に必須の資格です

実務者研修は、介護現場の実践力を強化し、介護福祉士試験の基礎を築く研修です。筆記試験対策だけでなく、実技試験で必要となるスキル習得にも役立ちます。

介護福祉士を目指す方だけでなく、スキルアップを目的とした介護職員にも有益な資格であり、受講することでより専門的な業務に対応できるようになります。

実務者研修の内容と目的

実務者研修のカリキュラムには、下記をはじめとして多岐にわたる専門知識と技術が含まれます。 

  • 生活支援技術(移乗・排泄・食事介助など) 
  • 介護過程(介護計画の立案など) 
  • 医療的ケア(喀痰吸引・経管栄養) 

研修では、利用者のQOL(生活の質)向上を目的とした介護方法を、エビデンスに基づいて学ぶことができます。 

実務者研修の取得方法

通信制では、自宅学習を中心にスクーリングで実技を学ぶスタイルが一般的です。
一方、通学制は、講師や受講生と直接交流しながら学べるため、疑問をその場で解決しやすいメリットがあります。

各スクールのカリキュラムや費用、スケジュールを比較し、無理なく学べる受講方法を選ぶことが重要です。

実務者研修に関しての詳細は、以下のページをご覧ください

☑介護福祉士実務者研修とは?取得方法・費用など

実務経験ルートで受験するための要件

介護福祉士の受験資格を得るにはいくつかのルートがありますが、最も一般的なのが実務経験ルート(実務経験+実務者研修修了)です。 

2016年度(平成28年度)から義務化され、以前の介護職員基礎研修や介護職員初任者研修(旧ヘルパー2級)のみでは受験資格が認められなくなりました。
介護福祉士実務者研修は通信制・通学制・スクーリング併用など柔軟な形式があり、働きながらでも受講可能です。
スクールごとに受講費用や通学日数が異なるため、自分に合った方法を選ぶことが重要です。

実務経験の必要期間と従事日数

受験資格には、3年以上の実務経験と540日以上の実勤務日数が求められます。
この基準は年度や制度改正によって変動する可能性があるため、最新情報を確認することが重要です。

対象施設・職種詳細

実務経験の対象施設および事業には、介護保険サービス事業所、障害福祉サービス事業所、病院、児童福祉分野の事業所などが含まれ、介護等の業務に従事していることが必要です。「公益財団法人 社会福祉振興・試験センター」のホームページ等で自身の職場が受験資格の対象施設および事業か、事前に確認しましょう。 

見込みでの実務経験について

2024年度を含め、ここ数年は、試験実施年度の3月31日までに必要な勤務日数や研修修了が見込まれる場合、受験資格が認められています。 
近年は、年度後半に条件を満たす場合も、受験申し込みが可能となることがスタンダードになっていますが、毎年6月~7月に試験概要が公開されますので、「公益財団法人 社会福祉振興・試験センター」のホームページ等で確認をしましょう。 

受験資格に関するその他の条件

兼務で複数の事業所に従事している場合や、夜勤専従である場合など、個別に考慮すべきケースも存在します。どのように日数を合算するかについては「公益財団法人 社会福祉振興・試験センター」のホームページ等で早めに確認し、誤りのない計画を立てましょう。 

労働時間や勤務日数の計算方法

実務経験は、労働時間での計算ではなく勤務日数で計算します。例えば、ダブルワークで午前中にA事業所、午後にB事業所で働いた日は、1日分の計算となります。複数の事業所で働いた期間を実務経験日数に含める場合は、受験申込時に専用の書類へ記入し提出することになります。 

パートやアルバイトの場合の条件

パートやアルバイトであっても、一定の時間数を満たしていれば実務経験として認められます。週40時間未満の勤務であっても、長期的に継続することで合計時間や日数が要件に到達する場合があるため、諦めずにコツコツと勤務実績を積み重ねることが大切です。

必要書類や手続き

介護福祉士国家試験の受験には、実務経験証明書や実務者研修修了証明書などの書類を準備し、期限内に提出することが必要です。スケジュールを把握し、漏れのない手続きを心がけましょう。 

実務経験ルートでは、勤務先の事業所に証明書の作成を依頼し、内容が正確か確認します。 
養成施設ルートや特定技能介護・外国人EPA特例ルートでは、卒業証明書や研修修了証明書も必要になります。 
これらの書類は発行に時間がかかるため、試験申込が始まる前に手続きを進めておくと安心です。 

試験日程や申込期間は年度ごとに異なるため、「公益財団法人 社会福祉振興・試験センター」のホームページ等で最新の情報を確認しましょう。 
書類不備や提出ミスを防ぐため、事前にチェックリストを作成し、余裕を持って準備を進めましょう。 

実務経験証明書の準備方法と提出

実務経験証明書は勤務先の管理者が作成・押印する書類であり、自分で作成するものではありません。
申請には時間がかかることがあるため、余裕を持って依頼することが大切です。
また、欠勤や休職期間などの情報が正しく記載されているか、事前に確認しましょう。

受験申込書や学歴証明書の取り扱い

受験申込書は記載ミスに注意し、丁寧に記入することが重要です。学歴証明書は、発行元に申請が必要な場合が多く、郵送対応には時間がかかるため、早めに準備しましょう。
書類が揃っているかを確認し、不備がない状態で提出することがスムーズな手続きのポイントです。

受験申し込みのスケジュールと日程

介護福祉士国家試験の筆記試験は毎年1月下旬に実施され、前年の夏~秋頃に願書受付が始まります。
締め切りを過ぎると受験できなくなるため、スケジュールを事前に確認し、必要書類を計画的に準備しましょう。

試験の概要と準備

介護福祉士国家試験は、基本的には筆記試験のみの構成です。試験内容を把握し、効率的な学習を進めましょう。 

筆記試験では、マークシート式で125問が出題され、介護保険分野、障害福祉分野、児童福祉分野など幅広い知識が問われます。介護技術に関わること以外にも、法律や制度の知識、病気や障害の知識、医療的ケアに関する知識などが問われますので、計画的な学習が合格の鍵です。 

また、2025年度の試験からは、介護福祉士国家試験パート合格の導入が開始予定の為、出題範囲や合格基準の変更がある可能性があります。試験実施機関の公式発表をチェックし、最新情報を入手しましょう。 

試験日程と申し込み方法

試験申し込みは例年8月頃に受験案内が公表され、9月頃までに受験申込書を提出する流れです。筆記試験の実施は1月下旬のスケジュールが一般的と言えます。

試験科目と出題基準

試験範囲は、介護の基本・コミュニケーション技術・社会の理解など多岐にわたります。基礎知識をしっかり固め、出題基準の変更がないかを確認することが重要です。
出題基準は毎年更新される可能性があるため、最新の公式テキストやシラバスを活用しましょう。

過去問や対策講座の活用法

過去問題集の活用は、出題傾向や時間配分のコツをつかむためにとても有効な受験対策になります。また、最近ではオンライン対策講座が普及し、スマホやPCで学習できるため、忙しい方でも効率的に試験対策が可能です。
模擬試験や解説動画を活用し、確実に合格ラインを超える実力を身につけましょう。

介護福祉士の受験要件でよくある質問(Q&A) 

Q
複数の職場で介護職をしていたのですが実務経験は合算することができますか? 
A

はい、できます。現職で3年以上かつ540日以上を満たす場合は、現職の実務経験のみで受験申込ができますが、前職以前の職場を合算する必要がある場合は、それぞれの職場に実務経験証明書を作成してもらいます。 

Q
実務者研修では筆記試験があると聞きましたが、難しい試験ですか? 
A

筆記試験や実技試験は、学校によって運営の仕方が異なりますが、湘南国際アカデミーでは、落とすための試験にしていませんのでご安心ください。筆記試験は、模擬試験を配布したうえで実施しますので、ほとんどの方々が1度で合格しています。合格点に届かなかった場合は回数制限を設けず再試験にチャレンジいただけます。また、当校の筆記試験は介護福祉士の試験に似せて作成していますので、国家試験の勉強にもなります。 

まとめと今後のステップ

受験資格を整えたら、あとは計画的に学習を進め、確実に合格を目指すのみです。試験合格後のキャリア形成にも目を向けながら、効率的な対策を進めましょう。

特に実務者研修の修了は必須要件であり、介護技術や知識の向上につながる重要なステップです。
試験合格後は、リーダー職やサービス提供責任者などのキャリアアップが可能になり、給与面でのメリットも期待できます。

これから介護福祉士を目指す方は、最新情報を確認しながら、着実に学習を進めることが大切です。
介護福祉士の資格取得後は、管理職やケアマネジャーへの道も開け、介護業界でのキャリアを大きく広げることができます。

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湘南国際アカデミーでは、介護福祉士国家試験に向けた受験対策講座を開講し、受講生の合格をサポートしています。

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この記事を書いた人
元ユニットリーダー研修指導者。10年在籍した介護老人福祉施設の現場では、研修受け入れ担当者として、年間100名以上の研修生の指導にあたる。湘南国際アカデミーでは、介護職員初任者研修や実務者研修、介護福祉士国家試験受験対策講座の講師や介護福祉士受験対策テキストの執筆などを担当する傍ら、ケアする側もケアするという立場で、介護をする側のQOL向上のためのイベントや総合的なサポートを手掛けている。
その他、介護事業所や医療機関などにおいて当校の「事業所内スキルアップ研修」の企画・提案・実施など各事業所用にカスタマイズする研修をプロデュースし、人材確保・育成・定着に向けた一連のプログラムを手掛けている。
江島 一孝
藤沢校・横須賀校・海老名校・相模大野校・横浜戸塚校・横浜馬車道関内校・小田原校・大和校・横浜二俣川校
【所持資格】
介護福祉士・介護福祉士実習指導者・介護支援専門員・福祉用具専門相談員