介護の現場では、日々変化する利用者のニーズに対応するために、職員の知識と技術の向上が欠かせません。なかでも研修は、人材育成と職場の質の向上に直結する取り組みとして重視されています。
しかし一方で、現場には「時間が取れない」「講師がいない」「指導の質にばらつきがある」といった課題も多く、研修の実施自体が負担となるケースも少なくありません。本記事では、介護現場における研修の役割と意義を改めて整理し、課題の背景や実践的な解決策について分かりやすく紹介します。
介護研修の意義と目的｜人材採用と定着率を上げる人材育成
介護職員にとって、研修は単なる教育の場ではなく、成長や自信、定着につながる重要な機会です。高齢者や要介護者を支える仕事には、日々の実践を裏付ける知識や倫理観が求められ、継続的な学びが欠かせません。
事業所側にとっても、体系的な研修体制を整備することで、職員の安心感と働きやすさが向上し、結果として離職防止やサービス品質の安定化につながります。また、採用活動においても「研修制度が整っている施設」は求職者から好印象を得やすく、人材獲得の武器になります。
湘南国際アカデミーでも、介護職員初任者研修や実務者研修に加え、現場で役立つ独自の研修サポートを提供しており、現場定着とキャリア形成を支援しています。
介護現場における研修の必要性と期待される効果
介護業務は知識だけでなく、実践力と応用力が求められる分野です。そのため、講義型だけでなく、実地研修やOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）が主軸となることが多く、先輩職員の行動を見て学ぶスタイルが根強く残っています。
ただし、OJTだけに頼ると指導の質が属人的になりやすく、指導者の負担が増えるという課題もあります。そこで、施設全体で共通の研修カリキュラムやマニュアルを整備することで、教育内容のばらつきを防ぎ、チームとしてのケアの質も向上させることができます。
介護事業所様への出張型研修の詳細は、以下のページをご覧ください
研修の種類とそれぞれの役割
法定研修と法定外研修―区分とそれぞれの役割
介護事業所が実施する研修には、「法定研修」と「法定外研修」があります。
「法定研修」は、プライバシー保護や、認知症ケア、感染症対策、倫理・法令遵守に関する研修など、事業所種別ごとに必須研修が定められています。毎年開催が必要となり、スタッフにとって業務の基盤を築く重要な研修となります。
一方、「法定外研修」は各事業所が独自に企画するもので、現場ニーズに即した内容を柔軟に設定できます。たとえば、アンガーマネジメント、メンタルヘルス、チームビルディング、リーダー研修など、多様なテーマでスタッフの知識と対応力を高めることが可能です。
教育担当者の育成と研修体制の構築
研修の継続的な実施には、内容を理解し、教えることができる教育担当者の存在が不可欠です。現場リーダーや中堅職員がこの役割を担うケースもありますが、準備や指導に必要な時間やスキルが不足していることも課題です。
そこで活用したいのが「実務者研修教員講習会」などの教育力を高めるプログラムです。これにより教育担当者が体系的な指導法を学び、研修の質が均一化されやすくなります。また、指導者が複数名いることでOJT偏重にならず、スタッフ全体のスキル向上が望めます。
実務者研修教員講習会に関しての詳細は、以下のページをご覧ください
現場で直面する介護研修の課題とその背景
OJT偏重とマニュアル化の難しさ
介護現場では、ベテラン職員が新人に仕事を教えるOJTが一般的ですが、それだけに頼ると課題も生じます。介護技術や対応は「感覚的なもの」も多く、言語化やマニュアル化が難しいため、指導内容にばらつきが出やすくなります。
また、OJT担当者の技術や教え方に依存してしまうと、職場全体のスキル標準化が進まず、教える側の負担も大きくなります。マニュアルの整備や動画教材の活用などで、属人的な指導を補完する仕組みが求められています。
教育担当・管理職の不足と影響
介護現場では、人員不足と業務過多により、育成を担うリーダーや教育担当者が不足しています。特に、日常業務をこなしながらの指導は時間的・心理的負担が大きく、長期的な育成計画が立てにくくなる要因にもなっています。
この状況が続くと、指導不足から新人が孤立しやすくなり、モチベーションの低下や早期離職へとつながる恐れもあります。育成とマネジメントを分けて考え、役割ごとの研修を導入することで、現場全体の安定につながります。
リソース不足と職員への負担増
研修は重要だと分かっていても、人員・時間・費用といったリソースが限られる中では、後回しにされがちです。外部講師の招致にもコストがかかり、内部でまかなうにも計画と準備の手間が必要です。
結果として、研修担当者や一部のベテラン職員に業務と教育の両方の負担がかかりすぎることになり、モチベーションや職場全体の学習機運に影響を及ぼすこともあります。
介護研修のテーマ選定と計画立案のポイント
テーマ選定のポイント
効果的な研修には、現場ニーズに合ったテーマ設定が欠かせません。たとえば、以下のようなバランスを意識することが重要です：
- 実務に直結する技術研修：移乗介助、排泄ケア、急変対応など
- 人間関係や組織運営に関わる内容：メンタルヘルス、チームビルディング
- 知識補完：感染対策、リスクマネジメント、制度改正の動向 など
また、スタッフが興味を持ち、主体的に参加できるテーマを取り入れることで、モチベーションの維持と学習効果の向上が期待できます。
介護職員の階層別研修によるキャリア支援
介護職員には、新人からリーダー、管理職までさまざまな階層があり、それぞれに求められる役割とスキルが異なります。
階層別研修を導入することで、各人の成長段階に合った内容を提供でき、キャリアパスの明確化にもつながります。たとえば：
- 新人層：介護の基本、安全確認、倫理観の形成
- 中堅層：後輩指導、チーム連携、業務改善
- 管理職層：人材マネジメント、経営視点、組織運営
このように明確にレベル分けされた研修は、職員の将来設計と定着率の向上にも寄与します。
“学びたくなる”研修の仕掛け
研修は義務感で参加させるより、「面白い」「実践で使える」「また参加したい」と思える設計が理想です。座学一辺倒ではなく、ディスカッション・ロールプレイ・ケーススタディ・ゲーム形式など、インタラクティブな要素を組み合わせることで学習効果が高まります。
特に、実際の利用者事例をもとに意見を交わす形式は、現場目線での学びが深まると同時に、他の職員の考え方に触れる良い機会にもなります。
研修手法の多様化とICT活用による効果的な学びの場づくり
外部研修の導入と活用ポイント
施設内だけで研修を完結させるのが難しい場合、外部研修の活用が効果的です。専門講師による高度な内容や、最新の法制度・介護技術を取り入れた研修を柔軟に選べる点が大きなメリットです。
ただし、外部研修にはコストや日程調整の難しさもあるため、導入前には研修目的・対象者・内容の精査が不可欠です。また、受講後には「学びをどう現場に活かすか」を明確にし、共有の機会を設けることもポイントです。
研修会社等の活用とそのメリット・デメリット
外部研修会社を利用するメリットは、専門性の高い講師が提供するカリキュラムを柔軟に受けられることです。施設でカバーしきれない領域を学ぶ機会が得られ、スタッフのスキルの幅が広がります。
一方、費用面や講師のスケジュールが合わないなどの制約が生じる可能性もあります。また、事業所固有の課題に対して十分に対応できるか、事前の情報共有が欠かせない点にも留意したいところです。
eラーニングの活用と限界
近年、介護分野でもeラーニングの導入が進んでおり、場所や時間に縛られず学べる手段として注目されています。通勤時間や業務の合間など、空き時間を使って学べる利便性は大きな魅力です。
一方で、実技や対人対応といった体感を伴うスキルは、eラーニングのみでは十分に習得できないこともあります。動画と対面研修、OJTを組み合わせた「ハイブリッド型」の研修設計が、より実践的な理解と習得につながります。
事業所による研修の内製化
事業所で独自に研修を企画・実施する内製化は、スタッフや利用者の特性に合わせた柔軟な教育が可能になる手法です。施設の理念や実務課題を反映した内容を設計でき、実用性の高い学びの場となります。
ただし、教材の準備や進行を担う職員の負担が集中しやすいため、チームでの役割分担や、必要に応じて研修会社の支援を受けることも重要です。
研修を活かした人材定着と業務の質向上
研修による職員の満足度向上と離職防止
学びの機会が継続的に提供される職場は、職員のやりがいやキャリア形成意識を高めます。「スキルが身につく」「成長を実感できる」と感じられる環境は、働きがいの醸成につながり、離職率の低下にも貢献します。
また、定期的な評価とフィードバックを組み合わせることで、個々のモチベーションを維持しやすくなり、チーム全体の安定運営にも好影響を与えます。
DXを活用した業務効率化と学びの深化
介護分野でも、DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入が進んでいます。バイタル測定の自動化や記録の電子化など、業務の効率化はもちろん、データを基にした判断や振り返りができるようになってきています。
研修においても、ICT機器の使い方や情報共有のルールなどを取り入れることで、技術導入のハードルを下げ、現場のデジタル活用をスムーズに進めることが可能になります。
FAQ｜介護研修の課題に関するよくある質問
- Q1.事業所内で職員へ行う研修は、OJT中心の研修でも十分でしょうか？
- A
OJTは現場での実践力を養う手段として重要ですが、それだけでは教育内容が属人化しやすく、スキルの偏りも生じやすくなります。集合研修や動画・eラーニングなどのOff-JTを併用し、知識と実践をバランス良く学べる環境を整えることが理想的です。
- Q2.パートや非常勤職員にも研修を実施するべきですか？
- A
はい。雇用形態に関わらず、すべての職員に一定の教育を行うことで、ケアの質と安全性を維持できます。とくに接遇、感染対策、緊急対応などは、勤務時間の長短に関係なく共有すべき内容です。
- Q3.事業所で研修を企画するのが難しい場合は？
- A
外部研修や自治体講座、eラーニングサービスを活用する方法があります。
湘南国際アカデミーでは、事業所向けに「運営指導（実地指導）対応・介護職スキルアップ研修」を提供しています。研修テーマ、研修形態、内容、時間など、すべてカスタマイズ可能で、事業所さまに合わせた研修を実施しています。
詳しくは⇒運営指導（実地指導）対応・介護職スキルアップ研修
- Q4.研修をしても職員のモチベーションが上がらないのですが？
- A
研修内容がマンネリ化していたり、一方的な座学に偏っていると、参加意欲が下がりやすくなります。職場の上司などが講師を務めていると、受け手の職員のメリハリがつかないこともあるため、外部から講師を招くことも効果的です。
- Q5.DXやICTを活用した研修は実際に効果がありますか？
- A
はい。eラーニングやICTを活用することで、場所や時間の制約を超えて学びやすい環境を整えることができます。職員が無理なく研修を受けるためにもeラーニングは効果的です。ただし、実技系の内容はOJTや集合研修との組み合わせが有効です。
まとめ｜課題を見据えた研修体制で、介護現場の未来を支える
介護研修は、職員育成だけでなく、組織の安定・サービス品質の維持・人材定着といった、事業所全体の力を底上げする仕組みです。
OJT・集合研修・eラーニング・外部委託・内製化といった多様な選択肢を、自施設の課題やリソースに応じて柔軟に組み合わせることが鍵となります。
湘南国際アカデミーでは、現場に寄り添った教育支援や講師派遣、ICT（オンライン動画やeラーニング）を活用した研修運営など、多様な研修ニーズに対応しています。研修を通じて、介護現場で働くすべての職員が自信と誇りを持ち続けられる環境を整えていきましょう。
その他、介護事業所や医療機関などにおいて当校の「事業所内スキルアップ研修」の企画・提案・実施など各事業所用にカスタマイズする研修をプロデュースし、人材確保・育成・定着に向けた一連のプログラムを手掛けている。
