介護イノベーションは人材育成でおこす

  ~事例から学ぶ運営ノウハウ~

離職の傾向と対策 その②

 

3年目の離職防止 心理の理解重要に

前回、介護職員の離職の傾向として3年目がひとつの節目になっていることをお伝えした。今回はその対策として、離職防止の方法について取材した内容を取り上げる。
東邦大学医療センター大森病院・職員カウンセリングルームで看護師など職員のメンタルヘルスケアにあたる心理療法士の中村 有氏にこの問題を伺った。

「看護師・介護士の皆さんは人のために役立つということにとても大きなやりがいをもっています。ここには実は「ありがとう」と言われたい、感謝されたいという深層心理が隠されている場合が多いのです。」
金銭や昇格ではなく、人に「ありがとう」と言ってもらえることに喜びを大きく感じる傾向が他業種の人材よりも大きいという。

「ただプロとして仕事をする以上、相手(利用者)は当たり前のサービスを受けとっているという感性があるので、常に『ありがとう』を連呼し続けてくれるわけではありません。そんな積み重ねが、うまくいかない、やりがいがないというストレスの蓄積になってしまうという落とし穴があるのです。」と中村先生は指摘する。「上司はそんな看護職・介護職独特のストレスを把握し、スタッフに向き合う時間をしっかりとって、もう続けられないと一人で結論を出してしまう前に気持ちを聞きだす必要があるでしょう。」

1対1で向き合いカウンセリングを

「職員の離職をおこさないために、上司はスタッフと1対1で向き合う時間を『業務』として毎日の自分の時間の中にしっかりスケジューリングするべきです。」と中村氏は言う。

その際気をつけることは6つ。
①時間は30分から50分、短すぎても長すぎてもよくない
②プライバシーが守れる部屋(あるいは外部の喫茶店なども効果的)で威圧的な態度をとらず行うこと 
③相手が恋愛感情も含めて寄りかかりすぎないように心の距離を保つこと 
④いきなり呼び出すのではなく何曜日何時ごろやろうねと事前にアポをとり計画的に行うこと 
⑤少なくとも毎月1回は行うこと
⑥継続的に行うこと

筆者自身も会社の管理者の立場。この6つの項目、これには大変な時間がとられ実施していくにはかなりハードルが高い…と正直に申し上げてみると「だから私のようなカウンセリングの専門職が必要とされているのでしょう。」と中村氏は笑った。

開始3年未満と中小で高離職率

最後にもうひとつ注目すべきデータがある。介護業界の離職率は事業規模でいうと19人以下の事業所で高く、また事業開始後3年未満のところで高いという事実である。小さくて若い組織であればあるほど、社内において臨床心理士のような専門家によるカウンセリングの導入が必要なのかも知れない。

湘南国際アカデミー運営元 株式会社アメイジュ取締役会長 新井智代
(高齢者住宅新聞掲載2014年版より)

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